この１週間、減額調整と図面修正に明け暮れている毎日です。建設物価の価格上昇を読み切れなかった私の自業自得なので、朝から晩まで必死に頑張っております。
なぜ、読み間違えたのか？実際のところ、建設物価の上昇はどうなっているのか？いつも、その根拠として注目している国土交通省のデータの「最新版」を調べてみました。
首都圏の「注文住宅の建築費」
・平成26年度 建設費単価24.2万円（→坪単価79.8万円）
・平成28年度 建設費単価27.0万円（→坪単価89.1万円）
・平成30年度 建設費単価30.4万円（→坪単価100.3万円）
・令和 2年度 建設費単価31.0万円（→坪単価102.3万円）
・令和 3年度 建設費単価32.6万円（→坪単価107.6万円）
令和4年度のデータはまだ発表されていませんが、令和2年度→令和3年度の年間上昇率5.1％と同じと仮定すると、令和4年度は、107.6万円×1.051＝坪単価113.1万円。
また、この集計は、首都圏全体なので、労務費の高い東京に限っていえば、平均単価はさらに高いはずです。いつも、私は5～10％増しくらいで想定しているのですが、仮に東京の平均が首都圏の5～10％増しだとすると、坪単価113.1万円×1.05～1.1＝坪単価118．8～124.4万円となります。
後半は明確な根拠がある数字ではありませんが、最近の肌感覚としては、だいだい合っているのではないかと思います。ただ、この数字は、とても厳しい数字です。以前は、坪単価80万あれば、という感覚で設計ができていたのですが、あっという間に、1.5倍となってしまいました。
そうなると、設計の手法を変えていく必要があるかもしれません。とはいえ、安かろう悪かろうの家となってしまっては、設計事務所の価値がありません。やはり、そういうところこそ、クリエィティブな発想で解決策を探っていくべきと考えています。（チャットGPTも同じことを言っていました。）
このインフレは、住宅業界にとっても、大変、厳しい状況ですが、設計事務所の価値が示せるよう、前向きに取り組んでいきたいと思います。
